2026年1月8日（木）～2月19日（木）正午

発表者は、日本弱視斜視学会の会員であることを原則とします。未入会の方は、入会手続きをしてください。
非会員の方は、あらかじめ学会事務局へお問い合わせの上、演題登録期限日までに入会手続きを行ってください。
発表者が未入会の演題は、原則として受理できません。
発表は未発表のものに限ります。

日本弱視斜視学会　事務局（入会申込ページ）
〒567-0047　茨木市美穂ケ丘3-6-302　日本眼科紀要会内
TEL: 072-623-7878 ／ FAX: 072-623-6060
E-mail: jasa@triton.ocn.ne.jp

発表形式

カテゴリー

1	弱視
2	健診
3	視機能・屈折検査
4	共同性斜視
5	非共同性斜視
6	画像検査
7	手術治療
8	非観血的治療
9	その他

研究の種類

登録画面で該当の研究の種類を選択してください。
・基礎研究
・臨床研究
・症例報告
・その他

オンライン（UMIN）での演題登録のみとさせていただきます。

注意事項

• ・UMINオンライン演題登録システムでは、【Firefox】【Google Chrome】【Microsoft Edge】【Safari】以外のブラウザで演題登録はできません。それ以外のブラウザでは、ご利用にならないよう、お願いいたします。各ブラウザは、最新バージョンの使用を前提としております。
• ・インターネットによる演題登録は大学医療情報ネットワーク（UMIN）事務局の支援の下に運営されています。本学会への演題登録に関してUMIN事務局へのお問い合わせはご遠慮ください。登録時における疑問点につきましては、一般利用者用のオンライン演題登録用FAQをご覧ください。
• ・締切当日はアクセスが集中し、回線の混雑が見込まれます。締切直前を避け、早い時期に余裕をもって登録いただくようお願いします。

演題の採否・発表日時通知は、4月上旬頃にE-mailにてご連絡いたします。また、本ホームページ上にも結果を掲載いたします。なお、演題採否、発表形式等の決定は、学会長にご⼀任ください。

• ・字数制限：演題名は全角40文字以内、ショートタイトルは全角15文字以内です。
• ・演題名およびショートタイトルには、初出であっても略語を使用することができますが、必ず本文初出に元語（略語）を記載してください。
• ・抄録本文は、全角600文字以内にまとめてください。この文字数制限を超えると、登録できません。また、英文、数字はすべて半角にしてください。
  注意：Wordの文字カウントとは一致しません。Excelの関数でカウントする場合は「=LENB（カウントしたいセル）」を使用してください。1200で上限となります。
• ・抄録本文の作成：【目的】、【方法】、または【対象】、【結果】、【結論】の順に項目をたてて記載してください。症例報告などに関しても項目名を適宜変更して（例えば緒言、症例、考察、必要なら結論）記載してください。【方法】、【結論】などは具体的に記載してください。【結論】や【考察】は記載した結果に即したものにしてください。
• ・略語を使用する場合は、intraocular lens (IOL)、Medial Rectus (MR) のように初出の時に元語（略語）を記載してください。ただしDNA、RNAなど一般化したものはこの限りではありません。人名、固有名詞以外はできるだけ日本語で記載してください。

　【ご注意ください】演題登録システム（UMIN）一時保存機能について

演題登録システム（UMIN）で一時保存機能をご利用いただく際は、最後に必ず「確認・修正・削除」ボタンから本登録・修正まで完了したことをご確認ください。一時保存機能のデータは、運営事務局が確認する登録データには一切反映されないため、演題受付・修正対応ができませんのでご注意ください。
なお、演題登録締切の時点で、「一時保存」状態の演題については、取り下げとみなします。

本会で発表される場合は、「日本眼科学会 利益相反の基準」に基づき、規定の書式により利益相反に関して事務局をとおして日本弱視斜視学会総会に報告していただくことが必要です。当該講演発表内容に関するか否かにかかわらず、過去3年間の利益相反が報告・公表の対象となります。
演題が採用された場合、「日本眼科学会における公表の基準細則」に基づき、利益相反公表基準該当の有無を抄録に表示するとともに、各演者に利益相反のカテゴリーおよび企業名を講演スライド・ポスター上で公表していただきます。
「利益相反に関する基準」および「利益相反公表の基準細則」については、日本眼科学会ホームページ内にある倫理委員会のページを参照してください。

適用される発表

共催セミナーを含むすべての発表に適用されます。

利益相反に関する報告について

演者自身（共同演者を含む）が関連するすべての企業等との利益相反関係（過去3年間が対象となります）を報告してください。「有」の場合は下記カテゴリー・クラスを参照の上、「公表基準以上」または「公表基準以下」を報告してください。

カテゴリー

F	（Financial Support）経済的支援 勤務先組織をとおして研究費、または無償で研究材料（含む、装置）もしくは役務提供（含む検体測定）の形で企業（＊）から支援を受けている場合。 （＊）企業とは関係企業または競合企業の両者を指す。以下、すべて同じ。
I	（Personal Financial Interest）個人的な経済利益 薬品・器材（含む装置）、役務提供に関連する企業への投資者である場合。
E	（Employee） 利害に関係のある企業の従業員である場合。
C	（Consultant） 現在または過去3年以内において、利害に関連する企業のコンサルタントを勤めている場合。
P	（Patent） 今回の発表内容に関して、特許権を有する場合、または特許を申請中の場合。
R	薬品・器材（含む装置）、役務提供に関連する企業から報酬（＊）、旅費支援を受けている場合。 （＊）報酬の対象としては、給与、旅費、知的財産権、ロイヤリティ、謝金、株式、ストックオプション、コンサルタント料、講演料、アドバイザリーコミッティまたは調査会（Review panel）に関する委員に対する費用、などを含む。

クラス

Ⅰ	0円
Ⅱ	1円から50万円未満
Ⅲ	50万円から500万円
Ⅳ	500万円超

抄録・スライドでの公表について

●スライド・ポスター
公表の対象に該当する場合は、講演時の2枚目のスライドおよびポスターの末尾に、演者名に続き利益相反のカテゴリーおよび企業名を記載してください。なお、カテゴリーF.C.Rについては、クラスIV（500万円超）の場合のみが公表の対象となります。
なお、演者全員が公表の対象に該当しない場合は「利益相反公表基準に該当なし」と記載してください。

倫理委員会について

症例報告とは

「学術集会への演題応募における倫理手続きに関する指針」P11 5.1症例報告の項目によると症例報告は下記のように定められています。判断に悩む場合は、所属施設の倫理委員会や地域の倫理委員会にご相談ください。ご不明な点があれば、学会総会事務局にご相談ください。

以下抜粋
　研究を目的とする行為を伴わない症例報告は「生命・医学系指針」の適応範囲外であるが、侵襲や介入等、研究を目的とする行為を伴う場合や、観察研究の解析方法が採られる場合には、対象症例数に関わらず「生命・医学系指針」が適用となり、研究デザインに応じた適切なカテゴリーに対応した倫理手続が求められる。
　また、高難度新規医療技術・未承認新規医療品等による医療の提供が行われた際の症例報告では、それぞれ適切な手続きを講じる必要がある。
　本指針では、症例報告には症例数の制限は設定しない。すなわち、侵襲・介入など研究目的の行為を伴わず、かつ比較検討や統計解析等を加えずに複数症例を提示する、いわゆるケースシリーズも症例報告として扱われている。

• ・演題登録完了後、画面に登録番号が表示され、同時にシステムよりご登録のE-mailアドレスに確認メールが配信されます。この登録番号と確認メールをもって、演題受領通知にかえさせていただきます。郵送文書での改めてのご案内はいたしませんので、ご承知おきください。
• ・登録完了時、画面に登録番号が表示されない場合や、登録完了より1日経過しても確認メールがお手元に届かない場合は、登録が完了していない可能性がございます。確認メールが届かない場合、必ず演題申込締切日までにメールにて運営事務局まで登録の有無をご確認ください。

演題登録にて収集致しました「氏名」・「連絡先」・「E-mail アドレス」は、運営事務局からのお問い合わせや採否通知に利用いたします。また、「氏名」・「所属」・「演題名」、「抄録本文」は、本会ホームページ及び抄録集に掲載することを目的として利用いたします。本目的以外に使用することはございません。登録された一切の情報は、必要なセキュリティを講じ、責任を持って運営事務局にて管理いたします。

第82回日本弱視斜視学会総会　運営事務局
株式会社JTBコミュニケーションデザイン　コンベンション第二事業局内
〒530-0004　大阪府大阪市北区堂島浜一丁目1番27号　大阪堂島浜タワー5階
TEL: 06-4964-8869　E-mail: jasa2026@jtbcom.co.jp